受動喫煙のリスクに科学的反論が出来ないJT

国立がん研究センターの受動喫煙で肺がんリスクが上がるという発表に、タバコメーカーのJTが反論。それに対して国立がん研究センターが再度の反論をしたことで話題になっています。

JTと国立がん研究センターが反論の応酬

8月31日、国立がん研究センターが、受動喫煙による肺がんリスクは1.3倍になると発表し、屋内での全面禁煙を義務付けるよう訴えました。複数の論文を総合的に分析した結果で、我が国の公的な機関が受動喫煙の弊害をはじめて科学的根拠に基づいて認めたということで話題になっています。これに対してJTは同日、これらの研究結果だけで受動喫煙と肺がんの関連を結論付けるのは困難だと反論しました。受動喫煙の影響がなくても肺がんに罹患することはあり、分析の対象となった研究は、統計上、有意でない結果を統合していると説明しています。そして、9月28日、国立がん研究センターはその反論に対しての見解をWEBサイトに掲載し、データの偏りや不足を考慮し、複数の論文から総合的に判断したとし、科学的根拠はあるとして反論に反論しています。

JTは健康被害という問題を軽視しているのでは
確かに受動喫煙が全くなくても肺がんになる方はいるのでしょうが、それで受動喫煙が肺がんのリスク要因にならないとはいいきれません。さらに問題なのはJTが科学的な根拠について否定しただけではなく、喫煙者には周囲の方への配りや思いやりを示すようお願いしているとコメントしたことでしょう。科学的根拠に基づいた訴えに対して、気配りや思いやりの問題にしてしまったのでは、健康被害という問題を軽視しているといわれても致し方ありません。

一番のがん対策はがんにならないこと

そもそもがんは様々な要因が重なってなる病気です。胃がんのピロリ菌や子宮頸がんのヒトパピローマウイルスなど原因が明確に特定出来る場合を除けば、全てのリスク要因に対して向き合い、研究と対処を重ねていくしかありません。がんサイダー.infoは諦めず進行がんの完治を目指す方に、有効な情報を発信する目的で開設しましたが、一番のがん対策はまずはがんにならない生活をすることです。日本を代表する企業であり、世界第3位のタバコメーカーにしてはあまりにお粗末な反論ではないでしょうか。

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