自治体の子宮頸がん検診にヒトパピローマウイルス検査を導入

ヒトパピローマウイルスは性交渉で感染し、やがて子宮頸がんの原因となります。

細胞診よりも負担は減

市区町村が実施する子宮頸がん検査において、来年4月から原因となるヒトパピローマウイルスの感染検査が盛り込まれることになりました。推奨されるのは30歳〜60歳で、導入は各自治体の判断になります。ヒトパピローマウイルスは性交渉で感染し、子宮頸がんの発症を招きます。この検査では子宮の入り口近くの細胞を採取し、感染していないかを調べることで、発症のリスクがある方を、早期に発見するのが狙いです。従来の子宮頸がん検診は20歳以上が対象で、細胞診が行われています。ヒトパピローマウイルス感染が陰性と判定された場合、次回は基本的に5年後となり、1年おきに受ける細胞診と比べ、負担は軽くなります。陽性と判定された場合、細胞診を行い、異常が見つからなくても、1年後にまた検査を行います。